サンフロンティア不動産、戸田建設がノータスソーラージャパンと資本提携
前回ノータスソーラージャパン株式会社髙橋社長にインタビューした記事を掲載してから、立て続けにサンフロンティア不動産と戸田建設との資本提携のニュースが発表されています。 サンフロンティア不動産、次世代営農型太陽光発電技術を持つノータスソーラージャパンと資本業務提携合意 サンフロンティア不動産は東京都心部のオフィスビルの再活用に取組みながら、持続可能な社会の実現に向けた取組みについても積極的に推進して ...
イタリアでノータスソーラージャパン髙橋社長をインタビュー ～農業とエネルギー、そして地域の未来をつくる、これからのビジョンを聞くこれからのビジョンを聞く
ソーラーシェアリング研究会として、度々注目してきたノータスソーラージャパン株式会社。その髙橋隆造社長が、イタリアを訪問するということを聞きつけ、オランダから急遽駆けつけ、今回直接話を聞くことができました。 髙橋社長は、ノータスソーラージャパンが日本での独占展開権を持つ営農型太陽光発電システムメーカーREMTEC社を訪問するとともに、Riminiで開催された再生エネルギーの展示会K.EY The E ...
まちづくりに活かされるソーラーシェアリング 加須駅周辺の新たなまちづくり構想
ソーラーシェアリングは、今後脱炭素を目指して再生可能エネルギーを供給するだけではなく、地域のまちづくりでも活用されるケースが増えてきそうです。埼玉県の中で米の生産・作付面積が一位を誇る加須市では、優良な農地が広がるエリアで、ソーラーシェアリング拠点の設立も含めて、地域農業の活性化を進めていくことが、加須駅周辺の新たなまちづくり構想の中でうたわれました。 加須駅周辺の新たなまちづくり 加須市は埼玉県 ...
早稲田大学、協生農法向け農業ロボットを新開発
早稲田大学の研究グループは、サステナジー株式会社との産学連携・共同研究により、ソーラーパネル下で複数種の植物が混生密生する農地環境で行う協生農法において、移動および種植え・雑草剪定・収穫の３作業ができるロボットと、その遠隔作業を実現する新たな操縦システムを開発したと発表しました。 ソーラーパネル下での協生農法に実装可能な農業用ロボットとその高効率な遠隔操縦システムを早大が新開発 協生農法は、従来の ...
日本の再エネはなぜ増えないのか 環境エネルギー政策研究所（ISEP） 飯田所長インタビューが公開
環境エネルギー政策研究所長飯田哲也氏がビデオニュース・ドットコムのインタビューズに出演し、その中で、日本の再生可能エネルギーが増えない理由について、切り込んだ意見をしています。 日本の再エネはなぜ増えないのか（ビデオニュース・ドットコム） 日本では、東日本大震災の際に発生した福島での原発事故をきっかけに、再生可能エネルギー推進へと舵を切ったにもかかわらず、それから12年経った今でも、一次エネルギー ...
米太陽エネルギー産業協会、米企業の太陽光発電導入ランキング発表「オフサイト型」にシフトし、導入量が急増
米太陽エネルギー産業協会（SEIA）が2022年版の米企業の太陽光発電導入ランキングを発表しました。 Solar Means Business レポートによれば、2022年6月までの累積太陽光発電導入量のトップはフェイスブックから社名を変更した米メタ・プラットフォームズで、導入量は約3.6GWに達しています。この導入量は、2位のアマゾンの3倍以上にもおよび、2位以下に大幅な差をつけています。2位の ...
BayWa r.e.グループ欧州全域で営農型太陽光発電所の開発 加速
以前研究会の記事でも取り上げたドイツの自然エネルギー開発企業BayWa r.e.の動きが、加速しています。1月12日に海外のメディアPV Magazine社が報じた内容によると、BayWa r.e.は、オランダ、オーストリア、ドイツで4つの新しい営農型太陽光発電プロジェクトの建設を完了したと発表しました。 BayWa r.e. continue to deploy agrivoltaic faci ...
静岡・茶畑で広がる営農型太陽光発電 その可能性は？
日本一の茶産地である静岡県で、営農型発電の普及が進んでいるようです。 茶と太陽光パネルは名コンビ 営農型発電、名産地で有利（日本経済新聞、2022年12月22日） 農林水産省によると、営農型太陽光発電の導入に必要となる農地転用許可件数は静岡県で430件となっており、全国では千葉県に次いで2番目（2020年度末時点）。日経新聞によると、「静岡県は日照時間の長さが全国でも上位であることに加え、栽培面積 ...
農林水産省の「農地法制の在り方に関する研究会」第１回会合の議事公開、営農型太陽光発電の現状を懸念する意見も
農林水産省の「農地法制の在り方に関する研究会」第１回会合が12月12日（月）に開催され、議事概要が公表されました。 農地法制の在り方に関する研究会（第１回）議事概要（農林水産省、2020年12月12日） 穀物の国際価格の高騰や各国の食料輸出規制等による世界の食料事情の不安定化など、農地をめぐる情勢が著しく変化していく中で、今後の農地法制の在り方について具体的な検討を進めるため、有識者 ...
イベルドローラ、トレドでスペイン初の営農型太陽光発電施設の実証実験を開始
ヨーロッパでのソーラーシェアリングの取組が、ここ最近活発化してきています。スペイン電力大手イベルドローラが、スペイン醸造ゴンサレス・ビアス及びグルーポ・エンペラドールがスペイン・トレドに保有する葡萄園で、ソーラーシェアリングの実証プロジェクト「ワイン・ソーラー」を開始したと発表しました。 Iberdrola starts up Spain's first smart agrovoltaic pla ...